クリーンで燃料コストの安い電気自動車ですが、実際はなかなか普及が進まず、未だに自動車の主力はガソリン自動車やハイブリッドカーです。
その大きな理由は、「バッテリーの開発」と「インフラの整備」の2つに集約されます。今回は、この2つの理由について詳しく解説してみたいと思います。
バッテリーの開発
電気自動車をガソリン車と同じように使おうとすると、現状のバッテリーでは全く容量が足りません。また、バッテリーは電気を入れるための容器とも言えますが、夜間電力が1kwあたり10円前後で買えるのに対して、バッテリー自体の価格はその数100倍に及びます。つまり、エネルギーよりもそれを入れておく容器のほうが圧倒的に高価ということです。
容量が大きくコストの安い高性能バッテリーの開発が待たれますが、こういったバッテリーを実現するためには、技術や素材の革新的な進化と、それを可能にするための膨大な資金、人材、時間の投資が必要になります。
そのため、自動車メーカー単独では限界がありますので、現在、会社の規模の大小を問わず業界の連携や再編が積極的に行われています。
ただこれだけでは世界の名だたる企業の中で一歩抜き出すことはできませんので、今以上の政府による大規模な助成政策が必要です。ここで一気に開発にめどをつけ、この分野の標準規格を日本が抑えれば、今後の日本の自動車産業は随分と有利な立場となるからです。これは、今話題の「全自動運転」についても言えることです。
インフラの整備
ガソリン自動車のためのスタンドは全国に幅広く整備されていますが、これと比べると充電ステーションの普及はまだまだといったところです。このため、政府が主導して一気に充電ステーションを普及させてほしいところです。
ただ、この充電ステーションが普及しても問題は残ります。バッテリーが高性能化してある程度自宅や職場での充電だけでまかなえるようになると、消費者はコストの高い充電ステーションをなるべく使わず、普段は自前で充電を済ませ、遠出をする時だけ外部の充電ステーションを使うようになります。
このため、現状のガソリンスタンドと比べると、随分とビジネスの魅力も規模も小さなものになる可能性があります。その時に考えられるのは、ガソリンスタンド型のビジネスモデルではなく、コンビニやスーパーと一体化された新しいビジネスモデルです。
つまり、買い物や何かのついでに充電も済ませるというスタイルです。これならば、充電に時間がかかるという電気自動車のデメリットもある程度相殺することができます。
増加する発電量をどこで賄うか？
「バッテリー」と「インフラ」の問題が完全に解決しても、電気自動車にはさらに大きな問題があります。それは、仮に全部のガソリン車が電気自動車に置き換わったとした場合、今までガソリンで賄っていたエネルギー分の電気をどこで作るのかという問題です。
現在停止されている古くて効率の悪い火力発電所を再稼働させれば、燃料の消費とCO2が増え電気自動車のメリットも相殺されてしまいます。
そのためには自然エネルギーを使った発電や、原子力による発電を増やすしかありませんが、この場合も、技術革新やインフラ整備のための膨大な投資と、地域住民との合意が必要になります。
どの問題も一朝一夕に片付くようなものはなく、とにかく膨大な時間と投資を必要とします。こういった数々の難題を抱えているので、電気自動車の普及はなかなか進んでいないのです。
